保志健斗・東雲怜弥・大空太陽たち、人気セクシー男優たちも賛同する、AV新法改正の署名活動に参加してきた
「AV出演被害防止・救済法」(AV新法)が2022年6月に施行されました。2024年6月にAV新法の見直し期限が迫ってきているなか、ついに「AV産業の適正化を考える会」が発足。業界の危機を救うべく、セクシー女優さんをはじめ、セクシー男優さんやスタッフさんなど、多くの業界関係者による署名活動が、2月9日より各所でスタートしています。
“おもエロ”をモットーに掲げつつも、エロには真面目に向き合ってきたmanmam編集部。さっそく取材を申し込み、現場に伺ってきました。
取材日だった3月1日は、女性による女性のための豊かなメイクラブライフを応援する女子のためのDVDメーカー『SILK LABO』のエロメンたちが渋谷の駅前で署名活動をしていました。この日の活動に参加していたのは、『SILK LABO』を代表する超人気エロメン、保志健斗さん、東雲怜弥さん、大空太陽さんの三名!
3月に入ったとはいえ、寒さの厳しい街頭で道行く人たちに、必死で署名を呼び掛けるエロメンたち。署名サイトのQRコードが入ったティッシュを配りながら、活動についての質問を投げかけてくる人にも丁寧に対応。そんな忙しいなか、manmam編集部が声を掛けたところ、三人とも快くインタビューに応じてくれました。
――AV新法が施行されたことで変化した部分を、男優の視点からお聞かせいただけますか?
東雲怜弥「以前は女優も男優も、急な体調不良や怪我などで撮影に来れなくなったとしても、別の人に差し替えて続行することができたんです。でも、今は誰か一人でも欠けてしまうと完全にバラシになってしまう。
制作費が何十万、何百万かかっている中で、中止という選択肢しかなくなったことは、制作側にも男優、女優側にも大きなリスクですし、業界として新規参入も難しくなっていると思います」
――実際、現場としてはかなり厳しい状況ということですね。
東雲怜弥「昨日も足が折れている男優さんが撮影に来ていましたからね。以前なら別の男優さんが代役として来たでしょうけど、今だと自分のせいでバラシになってしまうわけですから」
――それ以外の部分でも、気が付いたことがあれば教えてもらえますか?
東雲怜弥「膨大な契約書量についても一考すべきかな、と。目を通さなければならない書類が、1作品につき平均10枚弱。自分の場合だと、月に50本くらいの撮影が入るので毎月500枚くらいになります。つまり出演数の多い男優も女優も、書類を読む作業に忙殺されてしまっている現状なんですよね。いずれ『どうせ同じこと書いてあるんだから』と、なあなあで目を通す人が増えていき、いざ現場に入ったら『そんなの聞いてない』なんてトラブルが発生しそうな気がしています」
――AV新法では『撮影から公表するまで4ヶ月あけなければならない』と設定されていますが、作品の宣伝の仕方などに影響は出ていますか?
大空太陽「個人的には、作品は撮影したらすぐに見て欲しいし、アピールもしたいんですけど、そこにタイムラグができてしまうことは厳しいですね。これはアダルトに関わらず、タレント的な活動をしている人であれば理解できるジレンマだと思います」
保志健斗「撮ってから時間が空いてしまうと『いつ撮ったんだっけ?』になってしまうのが正直なところなんですよ。それに出演者の立場としても、撮ってすぐに発売してもらえる方が、宣伝しがいがあるというのも素直な気持ちです。
反面、『台本にないことはしない』と確定している分だけ、クリーンになっている部分もあるのは確かです。ただ逆に、そこだけがしっかりしていれば、こんなにガチガチにならなくてもいいのではないか、とも。人を守るはずの法律なのに、そのせいで苦しめられている側面は否めないと思います」
――最後に今回のAV新法改正への思いを聞かせてください。
東雲怜弥「AV業界の中でも表に顔を出している我々が『このままではいけない』と声を大にして言うことによって、業界がどういう状況に置かれているのか、視聴者の方たちにも理解していただければと思います」
大空太陽「まずは知ってもらうことが大事だと思っています。AVはなかなか触れてもらう機会が少ないイメージがありますが、こうして自分たちが街頭に立つことで、しっかりとしているクリーンで素敵な業界なんだと伝えていきたいですね」
保志健斗「AV新法に限らず、法をつくるにあたっては、多くの人の意見を聞いて煮詰めたうえで施行してもらいたい。今回の署名活動を通じて、そのこともわかってもらいたいと考えています」
――ありがとうございました。
「AV産業の適正化を考える会」の目的は、「AV業界を良くする」こと。そのためにも、「法律『AV出演被害防止・救済法』の名称・目的の改正」「熟慮期間の柔軟化」「出演者の地位向上、人権保護のための業界の実態調査の実施」という3つの改定案を提唱しており、今後も署名活動を行っていくそうです。
街頭だけでなくオンラインでの署名も可能。活動に賛同される方は、ぜひ署名にご協力をお願いします。
https://chng.it/92pMs5kprp
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